国によって状況は異なるものの、心血管疾患(CVD)がもたらす負担が非常に大きいことは間違いない。CVD は全てのアジア諸国で二大死因となっており、患者数も増加の一途を辿っている。またアジアでは、若年層のCVD 患者・高齢者層の合併症患者が並行して増えており、医療体制にさらなる負担をもたらしている。
近年、CVD に関連する問題への対策は、一次予防の分野で進化を遂げつつあり、年齢調整罹患率にも減少の兆しが見られる。しかし急性心筋梗塞・脳卒中の再発率は依然として高く、その経済的・人的コストも大きいのが実状である。また一度目の発症での生存率が向上している今、再発によって生じる負担はさらに増す可能性が高い。ただし、対応が急務となっているこうした現状に取り組むことが現実的であることを鑑みると、当該患者グループのケア体制・アウトカムを向上させる重要な機会だと捉えることができる。
ザ・エコノミスト・インテリジェンス・ユニット(EIU)の本報告書は、アジア太平洋地域8 カ国(オーストラリア・中国・香港・日本・シンガポール・韓国・台湾・タイ)を対象として、CVD の再発予防に向けた政策的取り組みを検証する。
主要な論点は以下の通り:
- 多くの国はCVD 政策を掲げているが、包括性の面で大きな差がある。
- 改善可能なリスク因子への取り組みは、具体的な法案・行動計画、および成果評価に必ずしも結びついていない。
- 政府による成果評価の仕組みは発展途上である。
- 包括医療に不可欠なプライマリケアは近年進化を遂げつつある。
- 多くの国はリハビリサービスを実施しているが、提供能力は限られており、利用者も伸び悩んでいる。
- 連携を通じた患者中心の包括医療の必要性
- 取り組みの成功の鍵を握るのは患者エンパワーメント
- データ活用の加速と成果評価の仕組みも重要な鍵となる